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  • 投稿者:雑感する呼び声
  • 投稿日:2019年 9月 8日(日)19時23分3秒
 
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 隠者くん  解脱ノ章

  新世界地球黎明編
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2019・9・8日(令和元年)

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下の記事は 各種 冒頭抜粋
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香港長官「条例撤回」は事実上のクーデター
9/6(金) 18:20配信 ニューズウィーク日本版

<突然の林鄭行政長官の「逃亡犯条例」完全撤回に不気味な沈黙を続ける中国政府。条例撤回はデモで追い詰められた林鄭が、習近平にすべてを責任転嫁する計算づくの「反逆」だった?>

 香港政府トップの林鄭月娥(キャリー・ラム)行政長官は9月4日のテレビ演説で、刑事事件の容疑者を中国本土へ引き渡すことを可能にする「逃亡犯条例」改正案を完全に撤回すると表明した。

 6月から香港で続いている大規模な抗議運動とそれに伴う香港社会の大混乱は、まさにこの「逃亡犯条例」改正案の提出から始まった。行政長官による完全撤回の表明は、香港だけでなく世界から注目される大事件であり、香港情勢の大逆転でもあった。

 ここで浮上した問題の1つは、この決定は中国政府の指示によるものなのか、それとも香港政府あるいは行政長官の独断によるものか、ということである。撤回表明翌日の5日に林鄭は記者会見を行ったが、その中では中国政府の支持を得て香港政府が決定したと発言。「すべてのプロセスにわたって、中央人民政府はなぜ撤回が必要かを理解している、との立場をとった。中央政府は私の見解を尊重し、一貫して私を支持してくれた」と語った。

 この発言からすれば、香港政府は事前に北京政府のお墨付きを得たことになる。だが1つ不可解な点がある。もし林鄭が事前に中国政府の「支持」と「理解」を得ていたのであれば、4日のテレビ演説でなぜ「中央政府の支持と理解を得た」と言わなかったのか。

中国政府は茫然自失?

 さらに奇妙なことに、林鄭が記者会見した同じ5日、肝心の中国政府は「理解」や「支持」をいっさい表明していない。それどころか、中国政府のいかなる機関もこの件について言及せず、完全な沈黙を守っている。

 中国政府の沈黙は実に興味深い。このような反応(あるいは無反応)を見ると、「事前に中央政府の理解と支持を得た」という林鄭の言い分は怪しい。中国の中央政府はむしろ、彼女からの「不意打ち」を喰わされて茫然自失しているのではないか。

英語で発言した理由

 そして「林鄭クーデター」の第2ステップは、9月3日までに非公開会合における林鄭の重大発言が同じロイター通信にリークされたことである。

 ロイターは今月2日、林鄭が実業界の首脳たちとの非公開の会合で「可能なら辞任したい」と発言したと報じた。さらにロイターは3日、約30分間におよんだ林鄭発言の録音の24分間を公開。発言のほぼ全容を明らかにした。

 その中で林鄭は、「もしも自身に選択肢があるなら」と断った上で「まずは辞任し、深く謝罪することだ」と述べたうえで、香港の混乱は中国にとって国家安全保障・主権の問題となっているため、自身によって解決する余地は「非常に限られている」と説明した。

 彼女はさらに「残念ながら憲法で2つの主人、つまり中央人民政府と香港市民に仕えなくてはならない行政長官として、政治的な余地は非常に、非常に、非常に限られている」と、自らの深い苦悩を吐露した。

 「中央政府が撤回提案を拒否した」という情報をリークしたとの同じように、林鄭とその周辺が内部発言を報道機関にリークした可能性は高い。リーク先は前回同様ロイター通信だ。もう一つ、林鄭はこの内部発言を英語で行った点も注目すべきだ。

 彼女の話す相手は香港の実業界であったから、本来、香港人が親しんでいる広東語で喋っていても良さそうだ。わざと英語で話したのは、まさにロイターにリークしやすくするための工夫ではなかったか。

 中国政府の思惑は完全に外れ、習政権は自ら矢面に立たされる形で、武力鎮圧に踏み切るかどうかの瀬戸際の判断を迫られている。10月1日の国慶節(建国記念日)が迫る中、残された時間はわずかしかない。

 こうしてみると9月4日に突然、逃亡犯条例改正案の完全撤回を発表したのは、実は用意周到な中国政府に対する「林鄭クーデターの完成」ではないのか。つまり林鄭は、中国政府を武力鎮圧の難しい判断に追い込んだ上で、今度は一転して自ら妥協案を持ち出し事態の収拾に乗り出した。これで林鄭は「何も出来ない行政長官」から一転して、自らで主導権を握ることができる。

 中国政府と習近平は簡単に林鄭の改正案撤回を拒否することも反対することも出来なくなった。今さら公然と彼女の撤回表明を拒否すれば、それは直ちに中国政府と林鄭の完全決裂を意味する。中国政府は自ら実力による事態収拾を計る以外になくなったが、経済衰退や米中対立の深まりなどの内憂外患に悩まされている現状で、香港に対する武力鎮圧に踏み切れるだろうか。

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コメ

文章を書いているのは石平さんのようだ。 彼の中国共産党内部における権力闘争への分析は大体はあたっている。


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中国、建国70年へ厳戒態勢 天安門で軍事パレード演習

9/7(土) 18:41配信

中国建国70年となる国慶節に向け、北京の天安門周辺で作業する人民解放軍=7日(共同)

 【北京共同】中国が建国70年となる10月1日の国慶節(建国記念日)に向け、記念式典と軍事パレードの準備を本格化させている。北京市中心部の天安門広場周辺では7~8日まで予行演習を実施。共産党の威信をかけたイベントの成功へ、首都北京では軍や警察を動員した厳戒態勢が敷かれる。

 天安門広場周辺では7日、100人を超える軍人や公安関係者らが配置され、警備が強化された。またバスに警官が乗り込むなどし、不測の事態が起こらないよう市民を監視していた。

 習近平指導部は式典を通じて党の統治の実績をアピールする。式典には香港で続くデモで負傷した警官も招待されている。


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イラン、濃縮度20%超も可能=欧州揺さぶり、高性能分離機稼働

9/7(土) 16:26配信


 【テヘラン時事】イラン原子力庁報道官は7日の記者会見で、核合意で定められた上限を既に突破しているウラン濃縮度について、「20%以上に拡大させる能力は持っている」と語った。

 ただ、「現時点で20%に引き上げる計画はない」とも述べ、直ちには着手しない方針を示した。

 イランは6日、合意の第3弾履行停止措置として、ウラン濃縮用の遠心分離機に関する研究開発の制限を撤廃。ウラン濃縮度のさらなる上昇よりも抑制的な内容と受け止められた。報道官の発言は、濃縮度引き上げの可能性をちらつかせることで、イランに合意存続を求める欧州当事国をけん制し、原油取引再開などの経済的利益を速やかに提供するよう促す狙いとみられる。


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ウラン濃縮20%は見送りとイラン発表

9/7(土) 15:40配信

 【テヘラン共同】イラン原子力庁の報道官は7日、核合意の制限を破る第3段階の措置を詳細に説明し、兵器級に近づく20%の濃縮ウラン製造は見送ると発表した。


===( 記事ここまで)

キャリーラム長官が犯罪人引き渡し協定改正に関しての撤回を行った動きは、中国共産党、正確には習近平一派の知らないところで勝手に行われた造反だったという説が出た。 石平さんの分析だったと思う。 仮にその動きが本当だったとするのなら、彼女一人の脳からこれらの構想と度胸が湧いて出るわけがないのだから、必ず後ろでケツを持っている勢力がいる。

少し前のインボー論通りだったら、これらのケツ持ちをすぐにユダ金だとかグローバリストだとかネオコンだとかいっただろうが、今の消費者は騙されない。 結局これらはチャイナセブンの中の誰かであり、北裁河会議に関連した長老連中につながっている、反習近平勢力が絵を書いているのだろうという図式になる。

一帯一路サミットを控えて、空港を一切使用不可能にする様な形でのデモを発生させたのは誰なのか。 ああした動きが台本なしにある訳がない。 だからひょっとしたらこの香港デモ動乱とでも言える動きは、最初から最後までこの反習近平勢力が大きな台本を書いてこれを香港市民に渡していたという見方すらありえる。

永久、永代主席の習近平主席をやめさせるには、自分から辞意を表明させるか暗殺かクーデターしかない( ソ連の時のゴルバチョフのときのように)。 だから最初は穏便な自発的辞任表明の形をしかけてきたのかなと思わないではない。

これら構図は天安門事件の時の背景にあったものと全く同じだ。 鄧小平は間違いなく天安門事件を分かっていて拡大させた。 彼は広場に沢山の学生が集まる前の段階でこれを幹線道路の封鎖からの流入阻止が出来た。 しかしこれを彼は意図的にやらなかった。 騒ぎを起こしたかったからだ。

鄧小平は天安門の前までは、改革開放とは全く真逆の、バリバリの毛沢東主義、つまり中国人民世界一優秀思想、中国国家鎖国しても大丈夫思想、とでも言えるような狂信に取り憑かれてた人物である。 わたしにはその様に見える。

それが天安門を起こした後に、一気に政敵の連中が唱えていた改革開放をすべてそのままパクって、さも始めから自分がこれらを主張していたように後の歴史を組み替えた人物でもある。 ああ、中国人って本当に狡猾だなあということの見本みたいな人だ。

今回の香港デモにおいても、介入してもしなくても、習近平主席の地位を削り取るやり方に出てきたと見るのだ。

で、中国の内部が相当揺れているものだから、おそらく韓国→中国という経路でイランに配分されていたフッ化水素もこれから手配のあてが全くなくなって、イランは濃縮不可能に追い込まれたのだろうなあという動きが、20%までの濃縮見送りという動きだとみる。

だからこれらが関連しているので、日本政府は韓国にフッ化水素は1ミリも出さないとわたしは捉えているのだった。


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終了
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夕刊フジ


「韓国要らない」はヘイト、「日本死ね」は流行語という“二重基準”にうんざり 「韓国批判許さない」という呪縛

9/7(土) 16:56配信

 【有本香の以読制毒】

 小学館発行の週刊誌「週刊ポスト」が掲載した特集「韓国なんて要らない」が話題になっている。おそらく今週号は完売だろう。

 例によって、一部の物書きが「ヘイトだ!」「もう小学館では書かない!」と叫んでいるが、この大騒ぎがなんとも下品で、うんざりさせられる。

 同業の筆者としては、「書きたくない媒体や会社には、黙って書かなければいいだけのことじゃないの」と言いたくなる。

 しかも、おおむね同じ顔ぶれが、つい先日、愛知県で開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」の件では、「表現の自由は絶対不可侵!」と叫んでいた。ネット上では、「韓国のこととなると途端に二重基準を持ち出す、いつもの人たち」と失笑を買っている。

 匿名の「保育園落ちた日本死ね」というネット投稿は、「流行語大賞(2016年)」にまつりあげ、一週刊誌の「韓国なんて要らない」という見出しは「ヘイトだ、差別扇動だ!」と袋だたき。

 こんなアカラサマな、それこそ日本差別の扇動がいつまでも通るはずないではないか。

 「いつもの人たち」は、従来の手口で、善良な日本国民をダマすことはもはや難しいと、いいかげん悟ったほうがよい。そして、韓国については「ビタ一文の批判も許さない」というバカげた呪縛を日本人にかけようとする、彼・彼女らや一部メディア、媚韓政治家たちは、自分たちこそが、日韓関係を破綻へ導く「戦犯」なのだと自覚すべきである。

 ところで、件の週刊ポストの特集は、さまざまなデータから日韓関係の「非対称性」を読み解いた興味深い内容だった。

 輸出管理の優遇対象国「グループA(『ホワイト国』から改称)」除外で明らかになった経済は言うに及ばず、文化、スポーツに至るまで、韓国のあらゆる分野での「日本依存」の多寡がよく分かる。

 日本で「韓国へのヘイト」だけに敏感な人たちは、日韓の間には超えられない「歴史的非対称性」(=日本が加害者で韓国は被害者であるという立場の違い)があるから、日本人の韓国への批判は慎むべきだという。

 しかし、ポストの特集などを読むと、違う「非対称」が見えてくる。

 1965年の日韓基本条約・請求権協定でカタのついた「歴史」よりも、むしろ65年以降、今日までの半世紀以上の間、韓国がベッタリ日本に依存し、日本のおいしいところを吸って生きてきた歴史にこそ着目すべきだという気にさせられる。

 そう、65年から今日までの年月は、日本が朝鮮半島を統治した歳月よりも、もはやはるかに長い。戦後という区切りでは、韓国のいう「日帝時代」の倍以上の歳月がすでに流れている。

 何かというと「歴史、歴史」「被害、被害」と騒ぐ人たちと一度ぜひ、戦後の日韓の歴史-特に日本が韓国に領土を奪われ、国民を殺傷されるというひどい目に遭わされ、大金を貢がされてきた戦後の「非対称な歴史」について論じてみたいものである。

 そして、「一度の合意で過去は終わらせられない」とおっしゃる、彼の国の大統領には、筆者が編集した、作家、百田尚樹さんの著書『今こそ、韓国に謝ろう そして「さらば」と言おう』(飛鳥新社)を進呈したく思う。その際、「日韓請求権協定見直しの参考に、日本統治時代のインフラ投資分や遺留資産のお見積り書でもおつくりしましょうか?」という一文を添えることを忘れないようにしよう。

 ■有本香(ありもと・かおり) ジャーナリスト。1962年、奈良市生まれ。東京外国語大学卒業。旅行雑誌の編集長や企業広報を経て独立。国際関係や、日本の政治をテーマに取材・執筆活動を行う。著書・共著に『中国の「日本買収」計画』(ワック)、『リベラルの中国認識が日本を滅ぼす』(産経新聞出版)、『「小池劇場」の真実』(幻冬舎文庫)、『「日本国紀」の副読本 学校が教えない日本史』(産経新聞出版)など多数。


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ツイッター


TK@政治的発言多し、フォローは慎重に&プロフ読んでね!?
韓国なんて要らない!?
話題の週刊ポスト最新号、?
ネット書店ではどこも売り切れ、あってもプレミアム価格(アマゾンで1800円)、近所のコンビニをのぞいたら先週号が並んでいました。?
一応取り置きをお願いしてきたけど入荷するといいな.?
週刊ポスト 2019年 9/13号?


地球帝国の遺産 @amagawaiseki
週刊ポストを買おうと思ってたら?
コンビニを5軒も回っても全部売り切れだった。?
凄い人気だな。?
みんな韓国の悪事に本気で頭に来てるんだな。?
まさか韓国に味方する悪い奴等の圧力でこっそり回収され始めてたりしないよね???


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毎日新聞はもうすぐ、日経に「追い越される」 部数が示す「朝毎読」の終焉?

2019年10月から消費税率が10%に引き上げられる中、8%の軽減税率を勝ち取った業界の一つが新聞業界だ。それでも苦境は続きそうで、大手紙では1年で5%程度部数を減らす状況が続いている。特に厳しいのが毎日新聞だ。この1年間で全体の14%近い約39万部を減らし、日経新聞との差を10万部程度に詰められた。25年ぶりに消費税分の転嫁を除く本体価格の値上げに踏み切った読売新聞も1年で40万部以上減らし、800万部割れが目前だ。半期ベースで1000万部を超えていたのは震災直前の10年下期が最後。至上命題としていた「1000万部死守」は遠い昔のことだ。

「約9%の値上げに対して5%の部数減」をどう見るか?

日本ABC協会がまとめた2019年上期(1~6月)の平均販売部数によると読売新聞が809万9445部(前年同期比4.9%減)、朝日新聞が557万9398部(同6.3%減)、毎日新聞が243万5647部(同13.8%減)、日経新聞が233万3087部(同4.2%)、産経新聞が138万7011部(同7.7%減)。?

純減数は読売が一番大きいが、減少幅が最も大きいのが毎日だ。日経新聞の減少幅が4.2%にとどまっていることを踏まえると、あと1年程度で毎日と日経の部数が逆転し、いわゆる「朝毎読」の枠組みが、今以上に実態に合わなくなる可能性もある。読売新聞は19年1月1日から月額4037円(税込)の購読料を4400円に、1部売りも朝刊を130円から150円に値上げした(夕刊は50円で据え置き)。約9%の値上げに対して5%の部数減という結果は、経営の一時的な改善につながったとみることもできそうだ。日経は17年11月に値上げしており、朝日、毎日、産経も値上げのタイミングを探る。?

値上げすれば部数減少に拍車、しなくても…?

値上げすれば部数減少に拍車がかかるのは確実だが、しなくても下げ止まる気配は見えない。電通が18年12月に行った、消費増税をめぐる「全国1万人意識調査」では、「消費税増税をきっかけに購入・利用の見直しをしたいと思うもの」を複数回答で聞いたところ、「新聞の定期購読」を「やめることはしないが、節約する」と答えた人が12.1%、「やめることを検討している」と答えた人が13.7%いた。

ブロック紙も厳しい状況が続く。北海道新聞が95万4005部(3.1%減)、河北新報が43万0265部(3.0%減)、東京新聞が44万2550部(5.4%減)、中日新聞が222万8196部(3.7%減)、中国新聞が58万3946部(4.0%減)、西日本新聞が57万5989部(6.5%減)。政権批判や政権支持などの論調に関わらず、右肩下がりが続いている。?


[Jcast 2019.9.7]


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コメ

日本の国民は自分たちの認識が韓国人たちに、在日韓国人たちに、そしてこれらに協力することで日本国民からカネを奪い取ってきたヒダリガワと言われる人間集団に騙されきってきたことに気づきだして本当に怒っている。 日本人は基本、ぎりぎりまでは怒らない。 しかし一旦怒ったら、その制裁をとことん相手にしかける。 これは過去からあまり変わらない。 そして卑怯な事をしかけるやつらに対してはその怒りが倍加する国民性を持つ。

今その動きが起きている。 そしてこの日本国民の変化をネットにおけるビッグデーターを知って今理解しつつある韓国は、反日関連の予算、自国国民を騙し続ける予算、世界と日本人を騙し続ける予算を既存の3倍に増やす決定をいま下そうとしている。

そしてこれらの反日の背後には勿論中国がいる。 中国は米国の同盟国を集中的に、この慰安婦だとか徴用工だとかの動きを配下眷属の韓国にやらせて自分は隠れているが、そうした構造を最早看過できないとて、米国の民族資本と宗教勢力などの新世代が立ち上がって対抗の動きを開始した。

人間は、既存の概念で縛られ、自らで自らを大きく騙している人間は、同じことを繰り返し、その動きの中で本来自分たちの進化に使えるエネルギーを自動的に奪われてばかりいる。

だからもうだめだ。 そういう事でそちらの側に立つ人間に対してのこの地球という名称の惑星におけるリストラ解雇通知が自動的に行われていくことになる。 器の機能停止によって。

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